投資信託を買うときには

販売会社で投資信託を購入する、あるいは資料を請求すると、いろんな種類の書類が手に入り多様な情報がやってきます。投信の買い手にとって、どのような情報があるのか、またどの書類や情報を手に入れれば投信商品選びに有効なのか、整理してみましょう。

1.目論見書

「もくろみしょ」と読む書類で、投資信託の商品毎に1つずつ作成される、数10から100ページ程度の冊子です。厳密に言うと、法律により投資信託の委託会社（運用会社）が必ず作成しなければならない書類で、購入を希望する人には、販売会社から必ず渡されます。内容は、その投資信託商品の仕組みや、約款、法的な関係など多くのことが網羅されています。

2.パンフレットなど

1ページから数ページの商品のパンフレットです。商品の内容の要点が掲載されていますので、商品の概略のうち、商品性格、分類、運用対象、申込要領などをチェックするのには便利な基本的な情報源です。多くは「目論見書」掲載の項目の中から、ポイントになるものをピックアップしてパンフレットにしたもので、販売会社の窓口などにも多く置いてあります。
（なお、パンフレットは厳密には「要約目論見書」と「販売用資料」の2種類があり、商品によってどちらが作成されているか異なります。）

3.運用レポート

上の二つとは趣が異なるのが「運用レポート」「週次レポート」「月次レポート」と呼ばれているものです。これは投資信託商品毎に、運用状況がどうなっているのかをまとめた書類で、委託会社（運用会社）が任意に作成するものです。それぞれ最近の運用状況について、運用成績、投資している有価証券の銘柄明細、運用担当者（ファンドマネージャー）のコメントなどが掲載されていることが多く、運用状況を知るには大変役に立つ情報です。販売会社の店頭などで入手できます。最近では販売会社、委託会社（運用会社）のホームページから取り出せるようになっているものも多くなっています。（ただし、運用レポートが作成されていないファンドもあります。）

4.運用報告書

運用レポートと同じく運用状況をまとめた書類ですが、こちらは法律で定められた書式で作成され、運用レポートよりは詳しい情報が掲載されています。受益者（投信保有者）には原則として販売会社から郵送で届けられます。ただし、この運用報告書は原則として各投資信託の決算時（年1回から2回程度）に作成されることから、先程説明した「運用レポート」よりは作成頻度は少なくなっています。しかしその投資信託の運用状況や、運用担当者（ファンドマネージャー）、運用会社の考え方が詳しく掲載されていますので、投信商品を検討する場合にも、大変役に立つと思われます。（販売会社に請求すれば入手することが可能です。）

5.基準価額のグラフ

基準価額の過去の動きを描いたグラフが販売会社に用意されている投信商品もあります。いわば株価のグラフに似たものです。もちろんグラフだけ別紙になっているものや、「運用レポート」「運用報告書」の中にグラフが掲載されていることもあります。グラフを見てみるとそのファンドの過去の値動きが目で見てわかるので、ファンド選びの参考にしてみると良いでしょう。ただしファンド選びではあくまでも商品の運用対象や、運用方針などを検討することが重要ですので、あくまでもグラフは過去の値動きを表す補助的な情報として利用するのが良いと思われます。（なお中期国債ファンドやMMFなどでは通常基準価額のグラフは作成されていません。）

6.新聞・マネー雑誌や投信評価機関の情報

各新聞やマネー雑誌には投資信託の欄があります。掲載されている情報は各紙によりまちまちですが、各運用会社の多様な商品の運用成績のデータが一覧で掲載されていることが多いようです。また投資信託評価機関がホームページ上で各委託会社（運用会社）の商品の評価情報を記号などを使って公表しています。これらの情報を利用すると委託会社（運用会社）別、商品別にその内容を比較することができ、ここ数年投資信託の情報収集のツールとして利用されることが多くなってきました。

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